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ETFの概要
下図のように、原指標であるTOPIX（東証株価指数）が一方的に上昇する局面を考えます。このとき、「TOPIXレバレッジ(2倍)指数」の日々の変動率は、原指標の日々の変動率の2倍を達成しています。
しかしながら、2営業日以上離れた日（基準日→2日目）と比較してみると、TOPIX（東証株価指数）が15.5%上昇（100→115.5）したのに対し、「TOPIXレバレッジ(2倍)指数」は32％上昇（100→132）しており、その変動率は原指標の変動率の完全な2倍にはなりません。
このようにレバレッジ型指標は、相場の上昇局面においてより大きなリターンを狙うことが可能ですが、2営業日以上離れた日と比較した場合は、想定した変動率（原指標の2倍）とは異なる上昇率となってしまう点、そして、投資期間が長期になればなるほど、原指標の変動率とレバレッジ型指標の変動率の乖離が大きくなる可能性が高まる点に留意が必要となります。
＜例2．原指標が下落局面にある場合＞
次に、下図のように原指標であるTOPIX（東証株価指数）が一方的に下落する局面を考えます。このとき、「TOPIXレバレッジ(2倍)指数」の日々の変動率は、やはり原指標の日々の変動率の2倍を達成しています。
しかしながら例1と同様に、基準日から2日目にかけての変動率を見ると、TOPIX（東証株価指数）が14.5%下落（100→85.5）したのに対し、「TOPIXレバレッジ(2倍)指数」は28％下落（100→72.0）しており、その変動率は原指標の変動率の完全な2倍にはなりません。
このようにレバレッジ型指標は、相場の下落局面においては原指標よりも大きく下落していきますが、2営業日以上離れた日と比較した場合は、想定した変動率（原指標の2倍）とは異なる下落率となってしまう点、そして、投資期間が長期になればなるほど、原指標の変動率とレバレッジ型指標の変動率の乖離が大きくなる可能性が高まる点に留意が必要となります。
＜例3．原指標が上昇・下落を繰り返す場合＞
次に、下図のように原指標であるTOPIX（東証株価指数）が上昇・下落を繰り返す局面を考えます。このときも、「TOPIXレバレッジ(2倍)指数」の日々の変動率は、原指標の日々の変動率の2倍を達成しています。
しかしながら、TOPIX（東証株価指数）は上昇・下落を繰り返しながらも3日目に基準日と同じ水準（100→100）に戻っているのに対し、「TOPIXレバレッジ(2倍)指数」は複利効果が働くため、100→98.6と基準日と同じ水準に回復していません。
このように、相場の方向感が定まらず、原指標が上昇や下落を相互に繰り返した場合、レバレッジ型指標は複利効果によって、原指標と比較してパフォーマンスが逓減して行くという特性がありますので留意が必要です。
＜例4．商品の市場価格がストップ高となった場合＞
次に、下図のように「TOPIXレバレッジ（2倍）指数」が上昇し、その結果商品の市場価格が当日の呼値の制限値幅の上限値段（いわゆるストップ高）まで上昇する局面を考えます。同日の市場価格はそれ以上上昇しませんが、「TOPIXレバレッジ(2倍)指数」の値動きには呼値の制限値幅のような制限がないため、市場の制限値幅に関わらず上昇することがあります。そのような場合、商品の理論価格は、連動指標である「TOPIXレバレッジ（2倍）指数」に応じて上昇しますが、市場価格は呼値の制限値幅により上限値を超えては変動しませんので、商品を理論価格に近い価格で売買することが出来ない場合があります。
このような市場価格と理論価格との乖離は、レバレッジ型指標に連動する商品に限らず他のETFにも発生する可能性がありますが、原指標の変動率を増幅した指標であるレバレッジ型指標に連動する商品は、変動率を増幅していない指標に連動するETFに比べ市場価格及び理論価格の値動きが大きく、その結果市場価格がストップ高となり、理論価格と市場価格の乖離が発生する可能性がより高くなるため留意が必要です。
なお、このような市場価格と理論価格との乖離は、一般的には理論価格が商品の呼値の制限値幅内の値に戻った際には解消されると考えられます。
＜例5．商品の市場価格がストップ安となった場合＞
最後に、下図のように「TOPIXレバレッジ(2倍)指数」が下落し、その結果商品の市場価格が当日の呼値の制限値幅の下限値段（いわゆるストップ安）まで下落する局面を考えます。同日の市場価格はそれ以上下落しませんが、「TOPIXレバレッジ(2倍)指数」の値動きには呼値の制限値幅のような制限がないため、市場の制限値幅に関わらず下落することがあります。そのような場合、商品の理論価格は、連動指標である「TOPIXレバレッジ（2倍）指数」に応じて下落しますが、市場価格は呼値の制限値幅により下限値を超えては変動しませんので、商品を理論価格に近い価格で売買することが出来ない場合があります。
このような市場価格と理論価格との乖離は、レバレッジ型指標に連動する商品に限らず他のETFにも発生する可能性がありますが、原指標の変動率を増幅した指標であるレバレッジ型指標に連動する商品は、変動率を増幅していない指標に連動するETFに比べ市場価格及び理論価格の値動きが大きく、その結果市場価格がストップ安となり、理論価格と市場価格の乖離が発生する可能性がより高くなるため留意が必要です。
なお、このような市場価格と理論価格との乖離は、一般的には理論価格が商品の呼値の制限値幅内の値に戻った際には解消されると考えられます。
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ETF 2017年9月28日 -->
ETFとは
①1本で市場全体を網羅できる
②色々な種類がある
③株と同じように証券取引所で売買できる
④世界中が注目する新しい金融商品
⑤個人投資家だけではなく、日銀や銀行も同じ商品に投資をしている
ETFとはExchange Traded Fundの略称です。日本語に訳すと、「証券取引所に上場している投資信託」です。ETFは「上場投資信託」と呼ばれることもあります。
ETFは1本で市場全体を網羅できる
いろいろな種類がある
ETFの種類は日経平均やTOPIXといった日本株だけではありません。
NYダウなどの米国株、中国株やブラジル株などの新興国株などもあります。
さらに、原油、金、銀などの資源にも投資することもできます。
また、ブル・ベア型（レバレッジ・インバース型）といったものもあります。
ブル（レバレッジ）型は、通常の指標の2倍の値動きをします。ベア（インバース）型は通常の指標の逆の値動きをします。
ETFは株と同じように売買できる
世界で最も注目の金融商品
2021年12月末現在、世界の証券取引所には約10,000以上のETFのETFが上場しています。
ETFの純資産の合計 約10兆837億米ドルと約1,161兆円です。これは日本の国家予算の10年分以上です。
日本の状況を見ると、東京証券取引所に上場しているETFは218銘柄（2022年2月末時点）です。
純資産は58 兆8,160 億円（2022 年2 月末）と世界の7%強と、まだまだ割合は大きくありません。
世界で約1,161兆円の資産を集めるETFですが、アメリカで最初のETFが上場したのが1993年と、約30年程度の歴史しかありません。
これに対して株、江戸時代の大阪の堂島取引所から歴史が始まる先物取引、日本だけでも60年以上の歴史がある投資信託などは古くからある商品です。
ETFは新しい商品であり、今後も成長が期待されます。
ETFの基本
ETFは分散投資を可能にするツールの１つです。
ETFは指数に連動を目指す運用をするため、基本的にその指数の銘柄を指数と同じ割合で保有しています。
例えば日経平均株価が225の企業の株式を組み入れているのと同じように、日経平均株価に連動をめざすETFも日経平均株価に組み入れられている企業の株式を指数と同じ割合で保有します。
つまり、日経平均株価に連動を目指すETFを買うことは、225銘柄に分散投資をするのと同じ効果が期待できます。
また、日経平均株価の構成銘柄をすべて買うためには、数億円から数十億円のまとまった資金が必要になります。
しかし、ETFの場合では、数万円からの資金で投資することができます。
ETFを活用することで少ない予算で簡単に分散投資ができるのです。
分散投資は値動きの異なる複数の資産を組み合わせることが効果的と言われています。
そのため、たくさんの株式に投資して分散させるだけではなく、地域や資産の種類を分散させることでよりリスクを低減させる効果が期待できます。
ETFは様々な資産、地域への投資が可能で、ETF1本で分散投資ができます。
特に海外資産への直接投資は、規制や言語などの問題があり情報が得にくいなどの理由から、個人のお客さまには難しいものですが、ETFであれば海外の株価指数や債券指数、REIT指数等に連動を目指すものもあるため、簡単に資産と地域の分散投資をすることもできます。
株式のように売買できる
購入できる場所についても通常の投資信託とETFでは違いがあります。
通常の投資信託を購入する場合、購入したい投資信託を扱っている銀行や証券会社などの窓口で購入する必要があります。銀行や証券会社によって扱っている投資信託のラインアップは異なります。
一方、ETFは証券会社で購入することになります。国内で上場するETFについては、基本的にどの証券会社でも購入することができます。証券会社によっては外国で上場しているETFも取り扱っています。
売買手数料は株式取引を行う場合にかかる手数料と同様、取引を行う証券会社へ支払います。
昨今この手数料は下がってきており、手軽に投資ができるようになりました。
詳しくはお取引される証券会社へお問い合わせください。
ETFに類似した金融商品として「ETN」（イーティーエヌ）があります。
これは、「Exchange Traded Note」の略で、「上場投資証券」または「指標連動証券」と呼ばれています。
海外ETFとは？
ETFは「Exchange Traded Fund（上場投資信託）」の略です。名称に「投資信託」とあるように、ETFは多数の銘柄を運用しています。
例えば、S&P500と連動することを目標にしているETFは、その指数に採用されている銘柄等から選択・構成されています。また、米国上場のETFは、基本的に1株から購入可能であるため、少額でETFを購入することができます。ビギナーの方でも始めやすく、複数のETFを保有する場合にも適していると言えるでしょう。
merit いつでも売買できる
merit 保有コストが抑えられる
海外ETFの種類
セクター、テーマ
- 上場市場や投資地域で絞り込むことができます。
ETNとは？
ETFと似た特徴を持つ金融う商品に、ETNがあります。ETNとは「Exchange Traded Note（債券）」の略で、上場投資証券や指標連動証券とも呼ばれます。ETFと同様に特定の指標に連動するように作られていますが、ETFと異なり、「価格が特定の指標に連動することを金融機関が保証する」債券であり、証券に対する裏付資産は保有していません。ETNのメリットとしては、裏付けとなる現物資産を持たないため、幅広い指標に投資が可能である点、また、発行体の金融機関が対象指標とETNの償還価額が連動するよう保証するため、運用に掛かる手数料分を除き、償還価額と対象指標の間のずれ（トラッキングエラー）が発生しない点が挙げられます。
外国株式のリスクと費用について
外国株式等の取引にかかるリスク
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
外国株式等の取引にかかる費用
1回のお取引金額で手数料が決まります。
分類 取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.55％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。
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