- （注）算出方法：算出時の時価総額÷基準時の時価総額×1,000
なお、Ｓ＆Ｐ 日本地域別指数-東海-の指数値等の情報は、Ｓ＆Ｐ ダウ・ジョーンズ・インデックスの日本語公式ホームページをご参照下さい。
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【iSTOXX MUTB Japan 積極投資企業200インデックス】
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【ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NYダウ）】
ダウ・ジョーンズ工業株価平均とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCの商品で、輸送株と公益株以外の商品とサービスを提供する米国のすべての上場銘柄から、米国を代表する優良30銘柄を選出し、指数化したものです。ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ＮＹダウ）（円換算ベース）は、ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ＮＹダウ）（米ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。「Dow Jones Industrial Average™」（ダウ・ジョーンズ工業株価平均）（当インデックス）はS&P Dow Jones Indices LLC（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが三菱ＵＦＪ国際投信株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®はStandard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、DJIA®、The 株価指数の定義 Dow®、Dow Jones®およびDow Jones Industrial AverageはDow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三菱ＵＦＪ国際投信株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、Dow Jones Industrial Averageの誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。
【NASDAQ100指数】
NASDAQ100指数とは、米国のナスダック市場に上場している金融を除く銘柄のうち、流動性が高く 時価総額の大きい約100社の株式で構成され、1985年１月31日を基準に算出された株価指数です。
Nasdaq社は、本指数に関する記述および開示の合法性、適合性、正確性または妥当性を保証するものではありません。
三菱UFJ国際投信株式会社とNasdaq社の関係は、Nasdaq®、Nasdaq-100 Index®の商標登録およびNasdaq社の一定の商号の使用を許諾すること、ならびに三菱UFJ国際投信株式会社とは無関係にNasdaq社が決定、構築および算出を行うNasdaq-100 Indexの使用の許諾に限られます。
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Nasdaq社は、明示的または黙示的を問わず保証を行わず、かつ、Nasdaq-100 Indexまたはその中に含まれるデータの使用に関する特定の目的に対する商品性または適合性について、明示的な全ての保証を否認します。
先述の内容に限らず、Nasdaq社は、いかなる逸失利益または特別、付随的、懲罰的もしくは間接的な損害について、当該損失の可能性について通知されたとしても、一切の責任を負いません。
【ＭＳＣＩ ＡＣ ワールド（ＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックス）】
ＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールドインデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の先進国・新興国の株式で構成されています。同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
【ＭＳＣＩ ＡＣ ワールド（除く日本） （ＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本））】
ＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本）とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国・新興国の株式で構成されています。ＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本）に対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
【ＭＳＣＩ エマージング・マーケット インデックス】
ＭＳＣＩ エマージング・マーケット インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
【ＭＳＣＩ コクサイ インデックス】
ＭＳＣＩ コクサイ インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
【ＭＳＣＩヨーロッパ インデックス】
ＭＳＣＩ ヨーロッパ インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、ヨーロッパの先進国で構成されています。
同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
【Ｓ＆Ｐ500：Ｓ＆Ｐ500株価指数】
【Ｓ＆Ｐ先進国ＲＥＩＴインデックス】
【Ｓ＆Ｐ新興国ＲＥＩＴインデックス】
【S＆P米国REIＴインデックス】
S&P米国REITインデックス（配当込み）とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している指数で、米国の不動産投資信託（REIT）および同様の制度に基づく銘柄を対象に浮動株修正時価総額に基づいて算出されています。
S&P米国REITインデックス（配当込み・円換算ベース）は、S&P米国REITインデックス（配当込み）をもとに、委託会社が計算したものです。S&P米国REITインデックス（配当込み）（「当インデックス」）はS&P Dow Jones Indices LLC（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが三菱ＵＦＪ国際投信株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®はStandard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三菱ＵＦＪ国際投信株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社（総称して「S&P Dow Jones Indices」）によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではありません。S&P Dow Jones Indicesは、当ファンドの所有者またはいかなる一般人に対して、株式全般または具体的に当ファンドへの投資の妥当性、あるいは全般的な市場のパフォーマンスを追随するS&P米国REITインデックス（配当込み）の能力に関して、明示または黙示を問わず、いかなる表明または保証もしません。S&P米国REITインデックス（配当込み）に関して、S&P Dow Jones 株価指数の定義 Indicesと三菱ＵＦＪ国際投信株式会社との間にある唯一の関係は、当インデックスとS&P Dow Jones Indicesまたはそのライセンサーの特定の商標、サービスマーク、および商標名のライセンス供与です。S&P米国REITインデックス（配当込み）は三菱ＵＦＪ国際投信株式会社または当ファンドに関係なく、S&P Dow Jones Indicesによって決定、構成、計算されます。S&P Dow Jones Indicesは、S&P米国REITインデックス（配当込み）の決定、構成または計算において三菱ＵＦＪ国際投信株式会社または当ファンドの所有者の要求を考慮する義務を負いません。S&P Dow Jones Indicesは、当ファンドの価格または数量、あるいは当ファンドの発行または販売のタイミングの決定、当ファンドが将来換金、譲渡、または償還される計算式の決定または計算に関して責任を負わず、またこれに関与したことはありません。S&P Dow Jones Indicesは、当ファンドの管理、マーケティング、または取引に関して、いかなる義務または責任も負いません。S&P米国REITインデックス（配当込み）に基づく投資商品が、インデックスのパフォーマンスを正確に追随する、あるいはプラスの投資収益を提供する保証はありません。 S&P Dow Jones Indices LLCは投資顧問会社ではありません。 インデックスに証券が含まれることは、S&P Dow Jones Indicesがかかる証券の売り、買い、またはホールドの推奨を意味するものではなく、投資アドバイスとして見なしてはなりません。
S&P DOW JONES INDICESは、当インデックスまたはその関連データ、あるいは口頭または書面の通信（電子通信も含む）を含むがこれに限定されないあらゆる通信について、その妥当性、正確性、適時性、または完全性を保証しません。S&P DOW JONES INDICESは、これに含まれる誤り、欠落または中断に対して、いかなる義務または責任も負わないものとします。S&P DOW JONES INDICESは、明示的または黙示的を問わず、いかなる保証もせず、当インデックスまたはそれに関連するデータの商品性、特定の目的または使用への適合性、それらを使用することによって三菱ＵＦＪ国際投信株式会社、当ファンドの所有者、またはその他の人物や組織が得られる結果について、一切の保証を明示的に否認します。上記を制限することなく、いかなる場合においても、S&P DOW JONES 株価指数の定義 INDICESは、利益の逸失、営業損失、時間または信用の喪失を含むがこれらに限定されない、間接的、特別、懲罰的、または派生的損害に対して、たとえその可能性について知らされていたとしても、契約の記述、不法行為、または厳格責任の有無を問わず、一切の責任を負わないものとします。S&P DOW JONES INDICESのライセンサーを除き、S&P DOW JONES INDICESと三菱ＵＦＪ国際投信株式会社との間の契約または取り決めの第三者受益者は存在しません。
【S&PヨーロッパREITインデックス】
S&PヨーロッパREITインデックス（配当込み）とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが有するS&Pヨーロッパ株価指数の採用銘柄の中から、不動産投資信託（REIT）及び同様の制度に基づく銘柄の浮動株修正時価総額に基づいて算出される指数です。S&PヨーロッパREITインデックス（配当込み、円換算ベース）とは、S&PヨーロッパREITインデックス（配当込み）をもとに、委託会社が計算したものです。S&PヨーロッパREITインデックス（配当込み）（「当インデックス」）はS&P Dow Jones Indices LLC（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが三菱ＵＦＪ国際投信株式会社に付与されています。Standard & 株価指数の定義 Poor’s®およびS&P®はStandard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三菱ＵＦＪ国際投信株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社（総称して「S&P Dow Jones Indices」）によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではありません。S&P Dow Jones Indicesは、当ファンドの所有者またはいかなる一般人に対して、株式全般または具体的に当ファンドへの投資の妥当性、あるいは全般的な市場のパフォーマンスを追随するS&PヨーロッパREITインデックス（配当込み）の能力に関して、明示または黙示を問わず、いかなる表明または保証もしません。S&PヨーロッパREITインデックス（配当込み）に関して、S&P Dow Jones Indicesと三菱ＵＦＪ国際投信株式会社との間にある唯一の関係は、当インデックスとS&P Dow Jones Indicesまたはそのライセンサーの特定の商標、サービスマーク、および商標名のライセンス供与です。S&PヨーロッパREITインデックス（配当込み）は三菱ＵＦＪ国際投信株式会社または当ファンドに関係なく、S&P Dow Jones Indicesによって決定、構成、計算されます。S&P Dow Jones Indicesは、S&PヨーロッパREITインデックス（配当込み）の決定、構成または計算において三菱ＵＦＪ国際投信株式会社または当ファンドの所有者の要求を考慮する義務を負いません。S&P Dow Jones Indicesは、当ファンドの価格または数量、あるいは当ファンドの発行または販売のタイミングの決定、当ファンドが将来換金、譲渡、または償還される計算式の決定または計算に関して責任を負わず、またこれに関与したことはありません。S&P Dow Jones Indicesは、当ファンドの管理、マーケティング、または取引に関して、いかなる義務または責任も負いません。S&PヨーロッパREITインデックス（配当込み）に基づく投資商品が、インデックスのパフォーマンスを正確に追随する、あるいはプラスの投資収益を提供する保証はありません。 S&P Dow Jones Indices LLCは投資顧問会社ではありません。 インデックスに証券が含まれることは、S&P Dow Jones Indicesがかかる証券の売り、買い、またはホールドの推奨を意味するものではなく、投資アドバイスとして見なしてはなりません。
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【S&P/ASX 200 Ａ-REIT インデックス】
S&P/ASX200 Ａ-REITインデックスとは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している指数で、オーストラリア証券取引所の上場不動産投資信託の値動きを表す指数です。同指数はS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス（S&P DJI）の商品であり、これを利用するライセンスが三菱ＵＦＪ国際投信株式会社に付与されています。S&P DJIは、同指数の誤り、欠落、または中断に対して一切の責任を負いません。
【Ｓ＆Ｐ 日本地域別指数-東海-】
Ｓ＆Ｐ 日本地域別指数-東海-とは、わが国の金融商品取引所に上場している株式のうち、東海地方（岐阜県、静岡県、愛知県、三重県）に本社を有する企業で構成されている株価指数です。
構成銘柄は、流動性等のスクリーニングを経た銘柄群の中から、浮動株修正時価総額上位50銘柄を選定します。
2001年（平成13年）9月21日（終値）の時価総額を1,000として指数化しており、Ｓ＆Ｐ ダウ・ジョーンズ・インデックスが算出・公表しています。 （注）
算出対象銘柄数の増減や増資など市況変動によらない時価総額の増減が発生する場合は、その連続性を維持するため、基準時の時価総額を修正します。
- （注）算出方法：算出時の時価総額÷基準時の時価総額×1,000
なお、Ｓ＆Ｐ 日本地域別指数-東海-の指数値等の情報は、Ｓ＆Ｐ ダウ・ジョーンズ・インデックスの日本語公式ホームページをご参照下さい。
ホームページ https://japanese.spindices.com/indices/equity/sp-japan-regional-index-tokai
【「Ｓ＆Ｐ 日本地域別指数-東海-」の著作権等について＞】
Ｓ＆Ｐ 日本地域別指数-東海-（「当インデックス」）はＳ＆Ｐ Dow Jones Indices LLC（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが三菱ＵＦＪ国際投信株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびＳ＆Ｐ®はStandard & Poor’s Financial Services LLC（「Ｓ＆Ｐ」）の登録商標で、Dow 株価指数の定義 Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三菱ＵＦＪ国際投信株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、Ｓ＆Ｐまたはそれぞれの関連会社（総称して「Ｓ＆Ｐ Dow Jones Indices」）によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではありません。Ｓ＆Ｐ Dow Jones Indicesは、当ファンドの所有者またはいかなる一般人に対して、株式全般または具体的に当ファンドへの投資の妥当性、あるいは全般的な市場のパフォーマンスを追随するＳ＆Ｐ 日本地域別指数-東海-の能力に関して、明示または黙示を問わず、いかなる表明または保証もしません。Ｓ＆Ｐ 日本地域別指数-東海-に関して、Ｓ＆Ｐ Dow Jones Indicesと三菱ＵＦＪ国際投信株式会社との間にある唯一の関係は、当インデックスとＳ＆Ｐ Dow Jones Indicesまたはそのライセンサーの特定の商標、サービスマーク、および商標名のライセンス供与です。Ｓ＆Ｐ 日本地域別指数-東海-は三菱ＵＦＪ国際投信株式会社または当ファンドに関係なく、Ｓ＆Ｐ Dow Jones Indicesによって決定、構成、計算されます。Ｓ＆Ｐ Dow Jones Indicesは、Ｓ＆Ｐ 日本地域別指数-東海-の決定、構成または計算において三菱ＵＦＪ国際投信株式会社または当ファンドの所有者の要求を考慮する義務を負いません。Ｓ＆Ｐ Dow Jones Indicesは、当ファンドの価格または数量、あるいは当ファンドの発行または販売のタイミングの決定、当ファンドが将来換金、譲渡、または償還される計算式の決定または計算に関して責任を負わず、またこれに関与したことはありません。Ｓ＆Ｐ Dow Jones Indicesは、当ファンドの管理、マーケティング、または取引に関して、いかなる義務または責任も負いません。Ｓ＆Ｐ 日本地域別指数-東海-に基づく投資商品が、インデックスのパフォーマンスを正確に追随する、あるいはプラスの投資収益を提供する保証はありません。Ｓ＆Ｐ Dow Jones Indices LLCは投資顧問会社ではありません。インデックスに証券が含まれることは、Ｓ＆Ｐ Dow Jones Indicesがかかる証券の売り、買い、またはホールドの推奨を意味するものではなく、投資アドバイスとして見なしてはなりません。
Ｓ＆Ｐ DOW JONES INDICESは、当インデックスまたはその関連データ、あるいは口頭または書面の通信（電子通信も含む）を含むがこれに限定されないあらゆる通信について、その妥当性、正確性、適時性、または完全性を保証しません。Ｓ＆Ｐ DOW JONES INDICESは、これに含まれる誤り、欠落または中断に対して、いかなる義務または責任も負わないものとします。Ｓ＆Ｐ DOW JONES INDICESは、明示的または黙示的を問わず、いかなる保証もせず、当インデックスまたはそれに関連するデータの商品性、特定の目的または使用への適合性、それらを使用することによって三菱ＵＦＪ国際投信株式会社、当ファンドの所有者、またはその他の人物や組織が得られる結果について、一切の保証を明示的に否認します。上記を制限することなく、いかなる場合においても、Ｓ＆Ｐ DOW JONES INDICESは、利益の逸失、営業損失、時間または信用の喪失を含むがこれらに限定されない、間接的、特別、懲罰的、または派生的損害に対して、たとえその可能性について知らされていたとしても、契約の記述、不法行為、または厳格責任の有無を問わず、一切の責任を負わないものとします。Ｓ＆Ｐ 株価指数の定義 DOW JONES INDICESのライセンサーを除き、Ｓ＆Ｐ DOW JONES INDICESと三菱ＵＦＪ国際投信株式会社との間の契約または取り決めの第三者受益者は存在しません。
【ブルームバーグ商品指数】
ブルームバーグ商品指数（Bloomberg Commodity IndexSM）とは、ブルームバーグ社が公表する、世界の商品（コモディティ）市況の総合的な動きを表すインデックスです。
「ブルームバーグ商品指数（Bloomberg Commodity IndexSM）」および「ブルームバーグ（Bloomberg®）」は、ブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピー（Bloomberg Finance 株価指数の定義 L.P.）およびその関係会社（以下「ブルームバーグ」と総称します。）のサービスマークであり、委託会社による一定の目的での利用のためにライセンスされています。ブルームバーグ商品指数（Bloomberg Commodity IndexSM）は、ブルームバーグとUBSセキュリティーズ・エル・エル・シー（UBS Securities LLC）の間の契約に従ってブルームバーグが算出し、配信し、販売するものです。ブルームバーグ、ならびにUBSセキュリティーズ・エル・エル・シーおよびその関係会社（以下「UBS」と総称します。）のいずれも、三菱ＵＦＪ国際投信の関係会社ではなく、ブルームバーグおよびUBSは、ｅＭＡＸＩＳプラス コモディティインデックスを承認し、是認し、レビューしまたは推奨するものではありません。ブルームバーグおよびUBSのいずれも、ブルームバーグ商品指数（Bloomberg Commodity IndexSM）に関連するいかなるデータまたは情報の適時性、正確性または完全性も保証するものではありません。
株価指数とは？ わかりやすく解説
株価指数（かぶかしすう、英: stock market index ）は、株式の相場の状況を示すために、個々の株価を一定の計算方法で総合し、数値化したものである [1] 。狭義には基準値を100または1000とした指数化されたもののみを指すが、広義には平均株価などの指数でない数値のものも含む場合があり、また、株価指数は株式取引の指標として用いられるだけでなく、投資信託のベンチマークや、先物取引やオプション取引の際の原資産 [2] としても用いられる。
- 1 株価指数とは
Weblio日本語例文用例辞書
「株価指数」の例文・使い方・用例
「株価指数」に関係したコラム
CFDの株価指数には、日経平均株価（日経225）指数やS＆P500種株価指数、イギリス100種株価指数などがあります。これらの株価指数の値動きと為替レートの値動きは連動している場合が多いようです。CF.
CFDで取り扱う株価指数には、日経平均株価（日経225）やNYダウ平均、S＆P500、ナスダック100といった株価指数の値動きを反映する銘柄があります。CFDで取り扱う株価指数は、その国の財政状況や経.
バイナリーオプションで取引される商品には、通貨ペア以外に日経225などの株価指数、東京証券取引所（東証）やニューヨーク証券取引所に上場している株式、そして、金、銀などの先物商品などがあります。以下は、.
株価指数は、証券取引所に上場している銘柄を一定の基準で選出し、それらの銘柄の株価を一定の計算方法で算出したものです。例えば、日本の株価指数の日経平均株価（日経平均、日経225）は、東京証券取引所（東証.
CFDは、コモディティ、株価指数、株式、債券、FXなど、さまざまな商品の取引ができます。しかし、すべての業者がすべての商品を扱っているわけではありません。また、それぞれの商品は、業者によって扱う銘柄が.
よくあるご質問（株価指数関連）
Q1. 各種株価指数の指数値は、どこを見れば分かりますか。 A1. マーケット情報の指数値情報をご参照ください。
リアルタイム株価指数値一覧 Q2. 各種株価指数の構成銘柄は、掲載していますか。 A2. 指数ラインナップページの構成銘柄の項目をご参照ください。
指数ラインナップ Q3. 日経平均株価について知りたい。 A3. 日経平均株価は、1970年より日本経済新聞社が算出・公表を続けている指数です。
東証プライム市場上場銘柄のうち、市場を代表する225銘柄を対象に算出しています。
詳しくは下記の日本経済新聞社ウェブサイトをご覧になるか、日本経済新聞社に直接お問合せください。
日経電子版・日経平均プロフィル Q4. ベータ値の取得方法を知りたい。 A4. TOPIX β VALUEにつきましては、JPXデータクラウドでご購入いただけます。以下のページをご参照ください。
TOPIX β VALUE
株価指数の仕組み等
ＪＰＸ総研では、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークである「TOPIX（東証株価指数）」や投資者にとって魅力の高い銘柄400銘柄を対象とした「JPX日経インデックス」のほか、TOPIXの補助指数として規模別指数、業種別株価指数、そして、対象銘柄を時価総額と流動性の観点から6区分した「TOPIXニューインデックスシリーズTOPIX Core 30等」等など多数の株価指数を算出、公表を行っています。
株価指数ラインナップ Q2. ベンチマークとは何ですか。 A2. 株価指数は、指標としての役割だけでなく、資産運用との関わりでは「ベンチマーク」という重要な役割を果たしています。ベンチマークとは、運用成績を評価する際の基準となる指標のことです。
例えば、1年間で130％になった投信Aと、150％になった投信Bがあったとします。どちらの投信の運用成績も良かったように見えますが、はたしてどうでしょうか。TOPIX（東証株価指数）の動きと比較して運用成績の評価を進めてみましょう。
投信Aの運用成績はTOPIXの上昇と比べると下回っていること、逆に投信Bの運用成績はTOPIX の上昇と比べても上回っていることがわかります。
TOPIXは、株式市場全体の動きをあらわしていますので、TOPIXの動きと比較することによって、その投信の運用成績が「株式市場の標準を下回った」ものなのか、逆に、「株式市場の標準を上回った」ものなのかを把握することができるのです。
実際に、国内の機関投資家の大半は、このようにTOPIXの動きと、自分達の運用結果を照らしあわして、自分達の運用成績の良し悪しについて評価を行っているのです。 Q3. 株価指数を利用した取引にはどのようなものがありますか。 A3. 株価指数は、複数の上場銘柄の動きを総合的にあらわすものであることから、特に年金運用や投資信託の運用など、多額の資金を多くの銘柄に分散投資する際の運用の対象・目標としての役割を果たしています。
こうした株価指数を利用した運用は、現在では、株式運用における基本的な手法の一つとなっています。 Q4. 世界の主な株価指数にはどのようなものがありますか。 A4. 表のとおり、世界における株価指数の多くは、「時価総額加重型」となっています。米国においても機関投資家の多くは、NYダウではなく、「時価総額加重型」であるS&P 500やNASDAQ総合株価指数を使用しており、世界的な潮流は「時価総額加重型」へ移っているようです。
| 時価総額加重型 | 株価平均型 |
|---|---|
| TOPIX（日本） JPX日経インデックス400（日本） S&P500（アメリカ） NASDAQ総合株価指数 FT-SE100（イギリス） DAX（ドイツ） CAC40（フランス） 株価指数の定義 ハンセン指数（香港） ストレイト・タイムス指数（シンガポール） | 日経平均株価（日経225） NYダウ（アメリカ） |
Q5. 日経225は「株価平均型」の株価指数ですが、「時価総額加重型」であるTOPIXと計算方法はどのような違いがあるのでしょうか。 A5. 「株価平均型」の株価指数とは、計算の対象となっている銘柄（これを「構成銘柄」といいます）の個々の株価を足しあわせ、それを一定の数で割ることにより、いわゆる｢平均株価｣として計算されるものです。日本経済新聞社が算出、公表する「日経平均株価 (日経225)」はこの計算方法を採用しています｡
「株価平均型」の計算式
株価指数の値 ＝ 構成銘柄の株価の合計 ÷ 一定の数
これに対し、「時価総額加重型」の株価指数とは、構成銘柄の時価総額（これは、株価に上場株式数を掛け合わせたもので、その銘柄の資産価値を表します）の合計額を、ある一定時点の時価総額の合計額で割るものです。
ある過去の一定時点と比較して、計算時点の時価総額がどれくらい増えたか減ったかということを表すものであり、資産としての株式の価値の変動を示すものといえます。
「時価総額加重型」 の計算式
株価指数の値 ＝ 構成銘柄の時価総額の合計 ÷ ある一定時点の時価総額
これら両タイプにはそれぞれ一長一短があります。しかし、資産運用のため、運用成績評価の基準として利用するのであれば、一般的には、時価総額加重型の株価指数の方が適していると言われています。
なぜなら、時価総額加重型の株価指数は、株式市場の全体または一部の時価総額の動きを示すという点で、ファンドの資産価値の増減を直接的な問題とする年金や投信といった資産運用と、より密接に関連していると言えるからです。我が国の資産運用において、TOPIXが一般的に用いられている理由の一つはこうした点にあります。
ちなみに、仮に構成銘柄が同一であったとしても平均株価が上下することと、そのファンドの資産価値、すなわち時価総額が増減することは必ずしも関連はしていません。したがって、株価平均型の株価指数の値動きだけをみていたのでは、ファンドの運用状況を見誤るおそれもあるといわれています。
Q6. TOPIXの算出方法について詳しく知りたい。 A6. TOPIX（東証株価指数）は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマーク（＝株価指数）であり、浮動株ベースの時価総額加重方式により、ＪＰＸ総研が算出、公表を行っています。
TOPIXは日本の株式市場ほぼ全体の資産価値の動きを表していることになるので、多くの銘柄に分散して投資する年金や投資信託の運用の目標として適しているということになります。
ここで、TOPIXの計算式について示しておきます。
TOPIX = （本日のTOPIX構成銘柄の時価総額 ÷ 基準時価総額） × 100
| 株価 | 上場株式数 | 時価総額 | |
|---|---|---|---|
| A銘柄 | 600円 | 2,000万株 | 120億円 |
| B銘柄 | 2,000円 | 1,000万株 | 200億円 |
この場合、A銘柄の時価総額（600円×2,000万株＝120億円）と、Ｂ銘柄の時価総額（2,000円×1,000万株＝200億円）を合わせたTOPIX構成銘柄全体の時価総額合計は320億円となります。仮に基準時価総額を20億円とした場合、TOPIXは、先程の計算式に数値をあてはめ、次のように 1,600ポイントと計算されるのです。
4月1日のTOPIX ＝ (320億円 ÷ 20億円) × 株価指数の定義 100 ＝ 1,600ポイント
| 株価 | 上場株式数 | 時価総額 | |
|---|---|---|---|
| A銘柄 | 700円 | 2,000万株 | 140億円 |
| B銘柄 | 2,000円 | 1,000万株 | 200億円 |
A銘柄の株価が100円上昇して700円となり、それ以外の条件は変わらなかったわけです。この場合、TOPIX構成銘柄の全体の時価総額は、同様の計算をすると340億円となるため、4月2日のTOPIXは、(340億円 ÷ 20億円) ×100 ＝ 1,700ポイントと計算されます。
こうした簡単な事例からもご理解いただけるかと思いますが、TOPIXは株式市場のほぼ「全体」の「時価総額の動き」を、正確に表している株価指数ということができます。 Q7. TOPIXの指数値はどこで入手できますか。 A7. TOPIXのデータは、当ウェブサイトでリアルタイムに把握することができます。また、ＪＰＸ総研および東証の発行する各種統計データ集、新聞、NHKニュース、情報ベンダー端末などで知ることができます。
またTOPIX同様、配当込み指数についても算出しており、電子媒体による提供の他、当ウェブサイト、ＪＰＸ総研および東証の発行する各種統計データ集にも掲載されています。 Q8. 新規上場銘柄のTOPIX及びそのサブインデックスへの組み入れについて知りたい。 A8. TOPIX等への組み入れについては、次の3つのパターンが考えられます。
株価指数とは？世界12指数の見方や種類などをわかりやすく解説
本記事ではこれから投資信託による資産形成を目指し、まずはこのような指数に連動する投資信託(インデックス投信)の購入を考えている方に向けて、株価指数の内容に関してご紹介します。そこで今回は、世界の株価指数の中から、金融情報を提供するサイトなどで日々現在値が公表されるなど、 目にする機会も多い12指数を代表的な指数としてピックアップ してみました。日本・米国・欧州・アジアの4つの地域の株価指数について触れますので、それぞれの株価指数がどういうものかを頭に入れて、インデックス型の投資信託を選ぶ際の参考にしてみてください。
日本の株価指数
まずは、私たちにとって最も身近と言える日本の株価指数から紹介していきます。
ニュースなどで耳にする機会も多いので、基本を再確認していきましょう。
（注）東京証券取引所は、2022年4月4日、現在の市場区分を再編する予定です。これに伴い株価指数等の見直しが2025年1月末にかけて行われます。 *1
日経平均株価（日経225）
日経平均株価(日経225)とは、 日本経済新聞社が算出している日本の代表的株価指数のこと です。「日経225」「日経平均」などとも呼ばれます。東京証券取引所一部上場銘柄(2000銘柄以上)のうち、日本経済新聞社が選んだ225銘柄を対象とする平均株価です。基本的に225銘柄の単純株価平均ですので、値がさ株（株価の高い銘柄）の値動きに影響されやすい面があります。なお、単純な平均計算とは違い、 銘柄入れ替えや株式分割など、市場の動きに関係のない変動を除外するための調整なども行われています 。
東証株価指数（TOPIX）
東証株価指数（TOPIX）とは、 東京証券取引所第一部上場の全銘柄を対象にした時価総額加重平均の株価指数 です。1968年1月4日の東証一部の時価総額を100として計算されており、日本の国内株式を運用対象とするファンドのベンチマークとして最も一般的に採用されています。なお、この時価総額に使用されているのは、構成銘柄の浮動株数に基づいて算出される値です。
日経平均株価と比べて構成銘柄が多いことから、市場全体の値動きがより反映されやすいと言えるでしょう。とはいえ、時価総額ベースで計算するため、やはり 時価総額の大きい銘柄の影響を受けやすい ところがあります。
JPX日経インデックス400（JPX日経400）
JPX日経インデックス400とは、東京証券取引所の第一部、第二部、マザーズ、JASDAQを主たる市場とする普通株式等の中から 時価総額、売買代金、ROE等を基に、「グローバルな投資に求められる諸条件を満たしており、投資魅力が高いか」という観点から原則400銘柄を選定し算出される株価指数 です。 JPX日経インデックス400は、2013年（平成25年）8月30日の時価総額を10,000ポイントとして、日本取 株価指数の定義 引所グループ、東京証券取引所および日本経済新聞社が算出・公表しています。算出対象銘柄数の増減や増資など市況変動によらない時価総額の増減が発生する場合は、その連続性を維持するため、基準時の時価総額（基準時価総額）を修正します。なお、 一部の銘柄の影響が大きくなりすぎないように、時価総額の大きい銘柄は全体における構成比率が1.5％となるような調整 が行われています。
米国の株価指数
ダウ平均株価（NYダウ）
ダウ平均株価（NYダウ）とは、 アメリカのダウ・ジョーンズ社が算出しているアメリカの代表的な30銘柄を対象とした株価指数 で、1928年から算出されています。当初は単純な平均株価でしたが、現在は連続性を維持するために修正平均株価で算出されています。なお、平均株価の計算においては、日経平均株価と同様に、銘柄入れ替えや株式分割などの市場の動きに関係のない変動を除外するための修正が行われます。（日経平均株価特有のみなし額面に関する調整はありません。）主な構成銘柄は、金融のアメリカン・エキスプレス、航空機のボーイング、娯楽・メディアのウォルト・ディズニー・カンパニー、コンピューターのアイ・ビー・エム、医薬品のジョンソン・エンド・ジョンソン、飲料のコカ・コーラ、外食のマクドナルド、ソフトウェアのマイクロソフトなどで、日本でも馴染みの深い銘柄が採用されています。
ダウ平均株価は 対象銘柄がわずか30だけと、かなり絞られているのが特徴 です。
構成銘柄の影響が大きくなるため、その株価動向が注目されるとともに、銘柄入れ替えが行われる際にはチェックしておくといいかもしれません。
S&P500
S&P500とは、 米国スタンダード＆プアーズ社が発表している米国の代表的株価指数 のことです。米国の上場株式または店頭登録株式のうち、時価総額、流動性の大きい500銘柄によって構成されている時価総額加重平均の株価指数です。S&P500からは、対象銘柄の浮動株ベースの時価総額が、1941年～1943年における平均を10として、現在いくらになっているかが分かります。
NASDAQ総合指数
NASDAQ総合指数とは、 NASDAQ（全米証券業者協会が1971年に導入した店頭銘柄気配自動通報システム）で取り引きされている新興企業向けのNASDAQに上場している3,000以上の全銘柄を時価総額加重平均で算出したインデックス です。ハイテク株やインターネット関連株の多くがこのNASDAQに属しているため、ハイテク関連株の動きが指数に与える影響が大きくなっています。
欧州の株価指数
DAX30指数
DAX30指数（ドイツ株価指数）とは、ドイツを代表する株価指数で、 フランクフルト証券取引所の上場銘柄のうち主要30銘柄を対象にした株価指数 です。1987年12月31日の株価を1000ポイントとした時価総額加重平均で算出されています。
FTSE100指数
FTSE100指数とは、 フィナンシャル・タイムズ社（FT社）とロンドン証券取引所（LSE）の共同出資によって設立されたFTSEが公表している、英国を代表する株価指数 です。構成銘柄には、ロンドン証券取引所に上場している企業から、時価総額の大きい100銘柄が選定されています。基準日の1983年12月31日における浮動株ベースの時価総額を1,株価指数の定義 000として、現在の時価総額がいくらになっているかを示しています。
CAC40指数
CAC40指数とは、 フランスを代表する株価指数 で、ユーロネクスト・パリ（旧パリ証券取引所）の上場銘柄のうち主要40銘柄を対象にした株価指数です。1987年12月31日の株価を1000ポイントとした時価総額加重平均で算出されています。
アジアの株価指数
ハンセン指数（香港）
ハンセン指数とは、 香港取引所で取引される銘柄のうち2021年8月8日時点で58銘柄 *2 を時価総額加重平均で算出した指数 のことをいいます。1964年7月31日を基準（100）とし、ハンセンインデックス・サービス社が公表しています。構成銘柄には、香港証券取引所における主要銘柄が採用されています。しかし今後銘柄数に関しては、2022年までに80銘柄に増やすことが計画されています *3 。
上海総合指数
上海総合指数とは、 上海証券取引所が公表している中国本土を代表する株価指数 です。構成銘柄には、中国本土の上海証券取引所・深セン取引所における人民元建ての中国A株と外貨建ての中国B株の全てが対象となっています。基準日の1990年12月19日における時価総額を100として、現在の時価総額がいくらになっているかを示しています。
日経アジア300指数
日経アジア300指数とは、 日本経済新聞社が公表しているアジアの経済動向を総合的に示すことを目的とした株価指数 です。アジア11カ国・地域(中国・香港・台湾・韓国・インドネシア・マレーシア・フィリピン・シンガポール・タイ・ベトナム・インド)の企業を対象に、日本経済新聞社が時価総額や成長性を基準に選定した約300社の有力上場企業群「Ａｓｉa300」の株価を米ドル換算し、時価総額加重平均で算出しています。基準日の2015年12月1日の浮動株ベースの時価総額を1,000として、現在の時価総額がいくらになっているかを示しています。
世界の株価指数をチェックしよう
日本を中心に投資をしているという人も、日本経済の動向だけを見ていれば十分というわけではありません。
グローバルに経済の動向をチェックしながら、どのような影響を日本経済が受けるのかを意識しておきたい ところです。
株価指数の定義
株価指数の定義相場の全体感を確認するには？
株式相場の全体感を判断するには個別銘柄の値動きではなく、株価指数の動きを見ることが一般的です。
日本に株価指数は数多くありますが、代表的な株価指数といえば「日経平均株価（以下日経平均）」と「東証株価指数（以下TOPIX）」ではないでしょうか。
この2つの指数に関しては、 「どちらもよく聞くけれど、違いが分からない」 「どちらを見るべきなのか分からない」 などの疑問を持った方も多いと思います。
日経平均とは
日経平均（日経平均株価）とは 東京証券取引所第一部上場銘柄のうち 、市場を 代表する225銘柄を対象 とした相場全体の流れをつかむ株価指標として最も利用されている代表的な株価指数です。
戦後、東京証券取引所が再開された1949年5月16日の単純平均株価176円21銭より算出されており、投資家だけでなく一般の人にも親しまれています。
日経平均株価は東証一部上場の225銘柄を構成銘柄として、それらの銘柄の 株価の単純平均をベースに 新株落ち分を修正して株価に連続性を持たせています（日経225＝225銘柄の株価合計÷除数）。
その修正方式がアメリカのダウ・ジョーンズ社の開発したものなので、かつては日経ダウと呼ばれていましたが、1985年5月にその権利を日本経済新聞社が買い取り、株価の算出と発表をするようになりましたので、日経平均株価となっております。
定期見直し、見直し手順
- ① 市場流動性の計測
- ② 高流動性銘柄の採用と低流動性銘柄の除外
- ③ セクターバランスによる採用・除外
臨時入れ替え対象事由
- ・整理銘柄への指定
- ・被合併、株式移転、株式交換など企業再編に伴う上場廃止
- ・第２部への指定替え
日経平均は一部の銘柄の影響を受けやすい？
- ・対象銘柄は225銘柄
- ・株価の単純平均をベースに算出している
なんと 上位10銘柄で日経平均に占めるウエートが38％にもおよぶ ことが分かります。
そして1位のファーストリテイリング（9983）だけでも1割近いウエートを占めています。
このことから 日経平均は一部の銘柄の値動きに影響を受けやすい株価指数 といえるかもしれません。
TOPIXとは
日経平均と並ぶ日本を代表する株価インデックスの1つであり、東京証券取引所が1969年7月1日から公表している株価インデックスです。
東証一部上場全銘柄を対象 に、日々計算し発表している株価指数で、東証第一部の毎日の時価総額（全上場株をある日の終値で評価したものの合計額）を基準日の時価総額で割って算出されます。
基準日とは1968（昭和43）年1月4日です。
この日の時価総額8兆6,020億5,695万1,154円）を100として、毎日の時価総額を指数で表したものがTOPIXです。
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