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フィボナッチを使った、相場の反転と転換点の求め方とは
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日経平均は4日ぶり反発、グロースの軟弱さに悲観も相場転換への期待も
株式 2022年05月27日 12:フィボナッチを使った、相場の反転と転換点の求め方とは 15
© Reuters.
26日の米株式市場でNYダウは516.91ドル高と大幅に5日続伸。
連邦公開市場委員会
(FOMC)議事要旨が想定内の内容で連邦準備制度理事会(FRB)の更なるタカ派化リスクが後退したことが引き続き好感された。
また、小売企業が相次いで市場予想を上回る好決算を発表したことも個人消費を巡る不安感を払しょくし、相場を押し上げた。
ナスダック総合指数は+2.67%と大幅続伸。
こうした流れを引き継いで日経平均は342.96円高と大幅に上昇してスタート。
しかし、節目の27000円を手前に失速すると、その後は前引けまで上げ幅を縮める動きが続いた。
個別では、前日に大きく上昇したフィラデルフィア半導体株指数(SOX)を受けてレーザーテック (TYO: 6920 )、東エレク (TYO: 8035 )が買われた。
アリババ株が決算後に急伸したこともあり、ソフトバンクG (TYO: 9984 )が大幅高。 フィボナッチを使った、相場の反転と転換点の求め方とは
1対3の株式分割と実質的な増配を発表した郵船 (TYO: 9101 )は急伸し、株式分割の思惑が強まった川崎汽船 (TYO: 9107 )は、レーティングの格上げも追い風に大幅に上昇。
東京海上 (TYO: 8766 )、SOMPO (TYO: 8630 )の保険株、JAL (TYO: 9201 )、ANA (TYO: 9202 )の空運株、資生堂 (TYO: 4911 )、パンパシHD (TYO: 7532 )といった内需関連株なども強い動き。
ニコン (TYO: 7731 )は前日の説明会が評価された。
一方、任天堂 (TYO: 7974 )、キーエンス (TYO: 6861 )の値がさ株の一角や、NTT (TYO: 9432 )、JT (TYO: 2914 )、アステラス製薬 (TYO: 4503 )などのディフェンシブ銘柄が冴えない。
エムスリー (TYO: 2413 )、ベイカレント (TYO: 6532 )などのグロ−ス(成長)株も軟調で、東証プライム値下がり率上位にはMonotaRO (TYO: 3064 )のほか、LTS (フィボナッチを使った、相場の反転と転換点の求め方とは TYO: 6560 )、ギフティ (TYO: 4449 )、LITALICO (TYO: 7366 )などの中小型グロース株が散見される。
本日の日経平均は27000円に届かず失速。
18、23、24日に続いて27000円台定着に失敗しており、戻り待ちの売りの強さが窺える。
先週までは東京市場の海外市場と比べた相対的な強さを指摘する声が聞かれ、先物も日中取引の底堅さなどが目立っていたが、今週に入ってからは朝方の上昇から失速するケースが多く見られ、相対的な強さとやらは過去の話になったようだ。
ちょうど米10年債利回りが低下基調を強め、ドル・円が1ドル126円台へと直近ピーク時から5円程も円高・ドル安が進んでいる中でのタイミングであり、先週から一段と強まってきた景気後退入りの懸念が、世界の景気敏感株と称される日本株の重荷になっているようだ。
また、気掛かりなのは相変わらずのグロース株の弱さだ。
最近はナスダック総合指数が2日以上続けて上昇する日が少なく、かなり弱い動きが目立っていたが、26日のナスダック総合指数は+2.6%と、前の日の+1.5%に続く大幅続伸となった。
さらに、市場予想を下回る売上高見通しを示して前日の時間外取引で大幅に下落していた米エヌビディアは切り返して5%高となるなど、売り込まれてきたハイテク株の底打ちを示唆するような動きも見られた。
それにも関わらず、今日の東京市場では半導体関連株は買われているものの、グロース株が相変わらず弱い。
上昇しているならまだしも、下落しているものが多いのが気になる。
具体的にはリクルートHDやベイカレントのほか、Sansan (TYO: 4443 )、マネーフォワード (TYO: 3994 )、ラクス (TYO: 3923 )、ラクスル (TYO: 4384 )、JMDC (TYO: 4483 )など。
上述した米株市場の動向を踏まえると、しっくりこないというか、あまりの弱さに首を傾げたくなる。
グロース株が復調するには、ナスダックの大幅高が2日続いた程度では足らず、まだまだ材料不足ということのようだ。
それだけ、今の投資家のグロース株に対するセンチメントは悪化しているのだろう。
後場の日経平均はもみ合いながらも堅調に推移しそうだ。
時間外取引の米株価指数先物は小安く推移しているが、アジア市況は堅調で、香港ハンセン指数については2%
を優に超える上昇率で大幅高となっている。
外部環境が落ち着いたままであれば、日経平均の値崩れはないだろう。
なお、今晩の米国市場では4月個人所得・個人消費支出や、FRBが重視している4月PCE(個人消費支出)コアデフレーターが発表予定だ。
インフレピークアウトがより裏付けられるような結果を得ることができれば、株式市場、特にグロース株の復調への歩を進めることになるだろう。
日経平均は3日ぶり反落、明るい兆しを示唆する材料もちらほら・・・
株式 2022年05月24日 12:15
© Reuters.
フィボナッチを使った、相場の反転と転換点の求め方とは
23日の米株式市場でNYダウは618.34ドル高と大幅続伸。
バイデン米大統領が国内での景気後退の可能性を巡り楽観的な見解を示したほか、対中制裁の緩和を示唆したため、景気への悲観的な見通しが緩和。
さらに、銀行大手JPモルガンのダイモン最高経営責任者(CEO)が投資家向け説明会で経済や業績について明るい見解を示したことも好感された。
ナスダック総合指数は+1.59%と4日ぶり反発。
日経平均は3.フィボナッチを使った、相場の反転と転換点の求め方とは 91円高からスタートも寄り付きを高値にすぐに失速。
前日の東京時間における時間外取引のナスダック100先物の大幅上昇を通じて米株高は既に織り込み済みだったほか、昨日とは対照的に今朝からはナスダック100先物が大きく下落していることが重しとなった。
26809.95円(191.57円安)まで下げ幅を広げたが、その後はやや持ち直した。
個別では、レーザーテック (TYO: 6920 )やソフトバンクG (TYO: 9984 )、リクルートHD (TYO: 6098 )、ZHD (TYO: 4689 )、三井ハイテック (TYO: 6966 )などのハイテク・グロース(成長)株の一角が大きく下落。
前日に大幅高となっていたギフティ (TYO: 4449 )やマネーフォワード (TYO: 3994 )などの中小型グロース株も大幅安。
5月既存店売上高の結果がネガティブ視された西松屋チェ
(TYO: フィボナッチを使った、相場の反転と転換点の求め方とは 7545 )、しまむら (TYO: 8227 )は揃って大幅に下落。
岸田首相が防衛予算を大幅に増額すると表明したことで三菱重 (TYO: 7011 )やIHI (TYO: 7013 )は朝方高く始まったがその後伸び悩んだ。
一方、郵船 (TYO: 9101 )や商船三井 (TYO: 9104 )の海運大手が連日で大幅に上昇。
米金融大手の業績上方修正を刺激材料に三菱UFJ (TYO: 8306 )が堅調。
三菱商事 (TYO: 8058 )や丸紅 (TYO: 8002 )、住友鉱
(TYO: 5713 )など資源関連株が大きく上昇し、国内証券が目標株価を引き上げたDMG森精機 (TYO: 6141 )も大幅高となった。
本日の東京市場では時間外取引のナスダック100先物の動きを背景に、前日とは対照的な動きとなっている。
前日にナスダック100先物の上昇を通じてある程度は織り込み済みだったとはいえ、昨日、米主要株価3指数が揃って大幅に反発し、金融大手の軒並み高のほか、アップルやキャタピラーといったハイテクから景気敏感の主力株でも強い動きが見られたことを踏まえると、本日の日経平均や東証株価指数(TOPIX)の反落は弱い動きという印象を拭えない。
日経平均は27000円台乗せを定着させることができず、一進一退が続いている。
5月に入ってからの株式市場の下落で、米株市場では月末にかけて年金基金のリバランス(資産配分の調整)目的の買いが入るとの観測が出ている。
しかし、5月に入ってからの東京市場は米株市場と比較して相対的に底堅く推移してきた分、月末にかけての需給要因主体でのリバウンドも、相対的に弱いものとなる可能性があろう。
今日の東京市場の動きなどを見ていると、そうした印象がくすぶる。
物色動向についても昨日とは対照的だ。
前日大幅な上昇が目立っていた中小型グロース株の多くが大きく売りに押されている一方、昨日冴えなかった資源関連株が今日は総じて強い。
前日も今日も連日で強い動きを見せているのは海運株くらいだ。
たった一日という短期間で物色動向に反転が見られるようでは、相場に参加できるのは日計り主体のデイトレーダーや短期目線の小規模ヘッジファンドくらいに限られてしまうだろう。
基調が明確になるまでは、方向感に乏しい、高いボラティリティー(変動率)の相場展開が続くことを覚悟しておいた方がよさそうだ。
記録的なインフレが続くなかで早くもこうした発言が出てくることに対して、中央銀行への信頼度の低下などへと結びつけてネガティブに捉える向きもいるかもしれない。
また、追加であと2、3カ月分の経済指標を確認しない限り、インフレや景気に対するコンセンサスも生まれないため、当面は高いボラティリティーが続くだろう。
しかし、少なくとも今後の相場転換の一つの兆しとして、上述の高官発言のニュアンスの変化は頭の片隅に置いておくべきだろう。
アジア市況が軟調で、ナスダック100先物が下げ幅を広げてきていることもあり、後場の日経平均も冴えない出足を強いられそうだ。
一方、最近は前場に弱くても、午後に持ち直す傾向が見られている。
日本の景況感の相対的な堅調さから、消去法的ながらも海外中長期勢の一部がカントリーアロケーション(国別の資産配分)の見直しを打診的に進めているとの指摘が一部で聞かれており、欧州・アジア圏のマクロ系投資家の発注が後場に重なっているのではとの分析がある。
こうした見方もあるなか、後場の日経平均の底堅さに期待したい。
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